「カヴァート・アクション」とは、一般には「非公然活動」と呼ばれるものです。
「非公然活動なんて行われているわけはない」と思われるかもしれません。
しかし、これが横行しているのがマーケットなのです。

「ブロー・バック」とは、「より戻し」「巻き返し」或いは「意図していなかった結果」と訳されるものです。
完璧な計算に基づいて行われているかのように思われる情報工作活動も、米国でさえも思いもよらぬ結果が生じることがあります。
この概念を使って分析すると、マーケットがたちどころに理解できます。

一般に日本人から見ると、遠くにある陽気な国々であるラテン・アメリカ。
日本の個人投資家にとっては縁遠い地域ですが、「世界の潮目」をウォッチするには絶対に欠かせない地域なのです。
一体なぜ、金融インテリジェンスに関係あるのでしょうか？

メディアが必ずしも真実を伝えていないことは、もはや「常識」です。
そして、それ以上にメディアを通じた「宣伝工作（プロパガンダ）」が行われているのです。
IISIA代表・原田武夫が米国自身が明らかにした極秘文書に基づき、
米国のメディア・プロパガンダ作戦を知り、騙されない為の道しるべを分かりやすく解説します。

安倍信三内閣総理大臣の突然の辞任──「あり得ない展開」に、国内外で戸惑いの声が続いています。
IISIAではかねてより「小沢民主党の方が、米国の真意を知っている可能性が高い。安倍内閣はハシゴを外されるかもしれない。」
と分析し、まさにそのとおりの展開となりました。

気になるのは今後の展開です。日本の政治、マーケットの動き、今回の出来事と「中国バブル第1次崩壊」との関係。
これらの問いに答えるには、まさに「金融インテリジェンス」の手法を駆使した分析が必要です。

米国では「インテリジェンスの民間転用」のため、多くの教科書が出回っており、
そこにははっきりと米国の対日情報収集の形態について述べられています。
一体、米国の誰が、どこで、どのような公開情報を日本について収集し、これを分析しているのか？
その実態について、米国陸軍で使用されている最新の教科書を用いて、丹念にご説明いたします。